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2017年6月5日

純国産同時通訳の誰でも英語が聞き取れるメソッドを無料で就活生に提供

社名:
株式会社ブリッジインターナショナル
株式会社キャリア・ナビゲーション

2017年4月3日 「TOEICテスト280点だった私が半年で800点、3年で同時通訳者になれた42のルール」の著者で株式会社ブリッジインターナショナルの創業者である小熊弥生が、PSFと協力し就活生に無料で画期的で即効性のある英語教育を提供することを発表した。

小熊弥生は海外在住歴なくトップの同時通訳者になった経験から、誰でも15分で10%しかわからなかった英語が80%わかり、辞書なく、無駄なく、現場ですぐに使えるリスニング強化勉強法「リスイン」を開発。すでに「リスイン」と「脱三日の4P」や「ASAP なる早英語学習法」や「マスターマップ勉強法」など様々な英語学習者に有効な勉強法を生み出し、この2年間で200名近くの受講生の英語力を飛躍的に上げてきた。初級者が受講3ヶ月で米国人でも聴き取るには早過ぎると言われた講演を随所英語で理解できたり、中級者が受講1ヶ月で海外のセミナーに参加し通訳なしで理解できたり、上級者が受講10ヶ月でこれまで少なくとも数年かかると言われていた同時通訳をTEDx羽田でデビューした。

今回はこのノウハウを無料で、キャリア・ナビゲーションが運営する大学生、専門学生、短大生向け価値創造人材のインターンシップコミュニティー「Professional Student Firm」(略称PSF)を通じて就活生に提供することを発表した。理由は2020年には4000万人になると言われる訪日外国人に対して、少しでもおもてなしが伝えられる日本人を育ててほしいという小熊の強い想いから。

小熊の使命は英語維新を起こすこと。日本の英語教育は右往左往しがち。4技能の重要性が叫ばれているが、20年の通訳現場からすれば4技能が必ずしも必要ではなく、かつ、それだけではおもてなしを伝える英語運用力は身につかないと日本の英語教育の現状に危惧。そして日本人は英語ができないということは、個々のレベルで言えば情報収集の意味でも鎖国しているも同然と考え、一億総活躍ならぬ日本人全員が英語を話し、聞き取りができるようになることを目指す。

小熊のメソッドは学術界で科学的に実証されたメソッドではないが、科学的な根拠を待っていれば、英語の津波が日本を襲い、時すでに遅しという状況になりかねないと考えた。

そこで実験的にこれまで200名近くの受講生を通訳の傍ら教えてきたが、目覚ましい成果が出たことで、東京オリンピック開催の2020年までまだ3年ある2017年に無料で提供することを決断。

PSFを通じて就活生を対象とすることにした理由は、株式会社日本の未来が「少なからず先生の英語苦手意識が反映されて英語嫌いになっている就活生の存在」であり、かつ、就活生から企業にも広められる可能性もあることから、インパクトは小さくないと想定されたためである。

対象者はzoomというオンラインの電話会議システムで開催される、小熊本人そして小熊式の認定講師が教える「リスイン」の講座に1時間無料で参加することができる。就活生は英語をすぐに使う、あるいはTOEICで一定の点数を超えなければならない立場にあるため、英語の運用(ナチュラルなスピードの聞き取りとスピーキング)に苦手意識がある就活生は全員歓迎するという寛大な試み。スマートフォン、パソコン、タブレットとインターネットの接続環境があれば、地方在住の就活生でも気軽に参加が可能だ。

2017年6月2日より募集開始。PSFに所属する就活生であればいつでも何度でも参加することができる。

講座の具体的な内容は、リスニング力を飛躍的に伸ばす「リスイン」を中心に、三日坊主にならないようにするために小熊が独自に編み出した「脱三日坊主4P」を活用した仕組みも解説・実践し、企業でも導入することができるように工夫されている。

株式会社ブリッジインターナショナル(東京渋谷区)は2016年1月28日にBridge talent and purpose with the world(才能と目的を世に出す橋となる)という創業理念のもと小熊が創業。志を同じくする複数の会社と提携し、ロジャーハミルトンやブライアントレーシーなど世界の成功者の動画を使った成功と英語運用力が身につく英語教育を都内で提供している。

株式会社キャリアナビゲーション(東京新宿区)は2010年8月20日に欧米の就職に直結するスキルをOJTで身につけられるインターンシップを日本の学生に提供したいという想いで長嶋哲夫が創業。現在は、大学生、専門学生、短大生向け価値創造人材のインターンシップコミュニティー「Professional Student Firm」を運営。また社会人向けビジネスリーダー育成塾「Professional Business Person Firm」に加えて学校、企業向け教育カリキュラム研修の企画実施。

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